AI/ドローンなど最新技術を利用した地理空間情報の活用

「地理空間情報」とは、地理・空間に関係づけられた情報のことで、土地利用図、地質図、ハザードマップ、統計情報、空中・衛星画像など、多くの情報を含みます。コンピューター上で、そうした情報を一体的に処理するGIS（地理情報システム）は、今や行政上の防災・減災のみならず、社会インフラ（道路、水道、電気、ガスなど）の管理や、ビジネス上のエリアマーケティング、農業・水産業の振興などにも必要不可欠なものとなりつつあります。

アジア航測株式会社　社会インフラマネジメント事業部　海外プロジェクト部
副部長　稲田 徹

英国ウェールズ大学で熱帯森林学の博士号を取得。青年海外協力隊（マラウイ）、民間コンサルタント、JICA長期専門家を経て現職。気候変動の暖和と適応、森林バイオマスと炭素貯蔵量の推定、REDDプラス、森林図作成、持続可能な森林管理等に携わる。これまでに東南アジア、中央アジア、南太平洋、中南米、東欧、東アフリカでの業務を経験。